① 蓄電池の本体機器価格

まずは、蓄電池本体の購入にかかる費用です。本体価格は、容量や種類によって異なります。一般的には大きな蓄電池ほど高額になる傾向にあります。
本体価格に関する詳細については、次の＊1項目で解説いたします。

② 設置工事費用

屋外に設置する場合、安定した蓄電池の設置場所を確保する必要があります。また、浸水や水没を防いだり、設置基準により十分な高さをコンクリート基礎を打つ必要があります。
設置する蓄電池メーカーや型式によっては簡易基礎を用いる場合もあります。多くの場合、推奨品としてメーカーや品番が指定されているため、それらが利用されます。

（屋内に蓄電池を設置する場合は、基礎工事の必要はありません。）

③ 電気系統の工事費

機器の設置工事が終わると、配線工事を行っていきます。太陽光発電と蓄電池の併用の場合には、太陽光発電のパワーコンディショナーと蓄電池用のパワーコンディショナーを配線によって接続する必要があります。
また、HEMSや出力抑制対応の通信ユニットなどを設置の際には、LANケーブルやWifi等の無線の設定も行います。

本体と工事費のトータルコストが
いくらなのかが重要

蓄電池を導入の際には、「蓄電池の本体価格」ばかりに目がいきがちです。広告などで「100万円以下」と表示されていても、工事費用などを含めれば100万円以上かかることがあります。
本体の価格だけでなく、設置工事やその他にかかる費用も考慮し、”トータルでいくらになるのか”を把握することが大事です。

蓄電池の設置・取付にかかる費用と、配線や設定などの電気工事にかかる費用を併せて、おおよそ20万円〜30万円程度増えるケースが多いようです。また、蓄電池の容量が変わっても大きく変化しません。

リチウムイオン電池

リチウムイオン電池はノートパソコンやスマートフォンなど、幅広いモバイル機器に使用されており現代人の生活に欠かせないモバイル機器のバッテリーに使われる電池です。現在家庭用蓄電池の主流として利用されており、小型でかつ、高容量・自己放電が少ないという特徴が、家庭用蓄電池に向いていると言えます。
エネルギー密度が高いために、小型軽量化しやすい特徴があります。一方で、家庭用蓄電池は高性能ゆえに、費用もそれなりにします。
中には値段の安い製品もありますが、本体価格は安くても「耐用年数が短い」「故障しやすい」「保証がつかない」などで中長期的にみるとコストが増えてしまう事例もあるため注意が必要です。
家庭用蓄電池として利用する場合の寿命の目安は、6,000〜12,000サイクル・15年〜30年ほどになります。容量と寿命に関係性があり、容量が大きいものほど寿命が長くなる傾向があります。これは、容量が大きい蓄電池は1回の充電で長時間使うことができ、*2サイクル数が少なくなり劣化しにくいためです。
これらも踏まえてチェックするのが良いですね。

鉛蓄電池

鉛蓄電池は鉛を電極として使用した蓄電池で、蓄電池としては古い種類の一つです。放電性能が安定しているため、大電流を必要とする用途や小電流を継続的に供給しなければならない用途でも使用可能です。
電極に使われている鉛の価格が比較的安く、製造にかかるコストが低いメリットがあります。
また、1kWhあたりの価格帯が安く、長寿命であることがメリットとして挙げられます。
鉛蓄電池はほかの蓄電池よりも大型で重くなることや、過放電状態が続くと性能が大きく低下することがデメリットとなります。デメリットがあまり気にならない自動車バッテリーなどに利用されています。

NAS電池

日本ガイシ株式会社のみが製造している電池です。ナトリウム硫黄蓄電池とも呼ばれ、主に大規模電力貯蔵施設・電力負荷平準化・再生可能エネルギーの出力安定化対策などに用いられています。現存する中でもトップクラスのコンパクトな蓄電池で、鉛蓄電池のおよそ三分の一のサイズで同じ容量を実現できます。寿命が比較的長く、約15年とされており、前述の鉛蓄電池と同程度と言えますが、リチウムイオン蓄電池よりは短いと考えられています。
作動温度が300度程度と常温では作動しないため、加温が必要になりなどの課題があります。

リチウムイオンの価格推移

年	価格/kWh	内訳（販売価格/販売容量）
2009	15.6万円	28,088,300万円/1,796,819kWh
2010	13.4万円	29,577,900万円/2,198,512kWh
2011	12.0万円	25,057,900万円/2,078,090kWh
2012	14.1万円	31,746,100万円/2,237,077kWh
2013	13.3万円	27,936,400万円/2,098,834kWh
2014	12.6万円	34,976,100万円/2,768,688kWh
2015	11.2万円	36,070,500万円/3,194,389kWh
2016	9.3万円	38,536,800万円/4,127,349kWh
2017	9.7万円	42,236,600万円/4,319,904kWh
2018	10.1万円	46,221,100万円/4,570,056kWh

推移を見てみると、リチウムイオン蓄電池の1kWhあたりの価格は2008年〜2018年で約半額までに下落していることが分かります。
これは、販売容量の増加から分かる通り需要が増していることや、それに伴い開発技術の向上や価格競争などが主な要因として挙げられます。
しかしながら、リチウムイオン電池が様々な電気製品に使用されていることや、原料価格が高騰していることから、今後は下がりづらい見通しもあります。

なお、上記価格は家庭用蓄電池だけでなく、スマートフォンやその他電気製品に使用されるリチウムイオンを含んだ結果となります。また、あくまでバッテリー本体の価格であることに注意が必要です.

蓄電容量

蓄電容量とは、蓄電池にどれくらいの電気を貯めることができるかを示した数値です。蓄電容量が大きいほど、停電時に家電をより長時間使用し続けることができます。
また、容量には「定格容量」と「実効容量」の2種類があります。実効容量が電気を貯められる量を表しており、単位は「kWh」で表記されます。

定格容量は規定された条件下で蓄えられる電気量、使い始め（充電完了後）から使い終えるまでに放電した電気量を表しています。
蓄電容量が増えるほど、価格が高くなる傾向にあり、本体価格と設置費用は施工会社により違います。導入の際にはいくつかの会社から見積り金額やサービス内容を見比べて、選ぶようにしましょう。

バッテリーの寿命（サイクル回数）

家庭用蓄電池も永久に使えるわけでなく、寿命や耐用年数が存在します。寿命・耐用年数を表すスペックは「サイクル回数」で見ることができます。

＊2サイクル回数って何？
サイクル回数とは、「蓄電量が100%（満充電）」から「残蓄電量0%（完全放電）」までを1サイクルとしてカウントした値です。つまり、サイクル回数3,000回の蓄電池なら、満充電から完全放電まで3,000回行うことができます。
バッテリー寿命（サイクル回数）は、メーカーや製品ごとに異なるだけでなく、設置場所の環境にも左右されます。寒冷地や塩害地域・高温多湿になる場所など、設置場所の条件によっては早く劣化する恐れがありますので、チェックをしておくと良いでしょう。

保証内容

リチウムイオン蓄電池を販売する各メーカーでは、最大容量が保証年数以内に一定以下まで下がると受けることができる「容量保証」を用意しています。
蓄電池の主要メーカーにおける、容量保証年数と保証の割合は以下の通りです。また、保証の適用には、製造元が認定した販売店に設置してもらうことが条件の場合もあります。販売店が認定店であるかの確認を忘れずにチェックをしましょう。

シャープ

• 容量保証10年＋有償で15年に延長可能
• 最大容量の60%以上

長州産業

• 容量保証15年
• 初期容量の60%
  （スマートPV・e-ストレージは10年目まで60%）

DMM.com

• 容量保証10年（ハイブリッド型）＋有償で15年に延長可能
  規定モードでの使用下（ハイブリッド型）
• 初期容量の60%を下回った場合。

ネクストエナジー

• 容量保証10年
• 充電可能容量が60%を下回った場合

4社メーカーの保証内容についてご紹介させていただきました。保証内容について具体的な内容などが気になる場合は、販売店にお問い合わせください。私たちフジクウでは、上記メーカーを含む多くのメーカーを取り扱っております。
お問い合わせいただけましたら担当がご説明いたします。

国が交付する補助金制度

国（sii 環境共創イニシアチブ）が主宰となって交付する補助金があり、令和3年度の実績では、「令和3年度　分散型エネルギーリソース（DER）の更なる活用に向けた実証事業」があります。
公募条件は、以下のような条件が必須となっております。

• DER(VPP)事業の申請および参加
• 対象機器の導入
  （蓄電システム + HEMS + 工事費）
• 蓄電池商品と工事代の総額が1kWhあたり16.5万円

上記の条件を見て分かる通り、DER実証事業への参加が条件であることと、それに関連した対象となる機器（蓄電池とHEMS）を導入することが必須となっております。
令和4年度でも、DER実証事業の補助金が行われる予定です。前年度（令和3年度）から変更されている点もありますので、詳しくは担当にお問い合わせください。
高額な補助金を得られるチャンス！ですが、予算金額にも上限があり、先着順で受け付けされすぐに上限へ達することが見込まれます。蓄電池の導入を少しでも考えられている方は、このチャンスを逃さないようお早めにお問い合わせくださいませ。

また、フジクウが運営するリフォーム専門店「PanasonicリフォームClub」では、太陽光エネルギーにも関係する補助金として”ZEH住宅に対する補助金”などもご活用いただるほか、”電気自動車・充電設備に対する補助金”もご活用いただけます。

地方自治体が発行する補助金制度

太陽光発電や蓄電池の導入に対して、地方自治体からも補助金の交付がなされています。
地方自治体の補助金は、国から交付される補助金と併用することが可能です。
公募要項は各自治体により条件が異なり、上限や期間などもあります。詳細は該当の自治体もしくはフジクウへお問い合わせください。